転職は35歳が限界説の嘘?35歳以上の転職方法
転職に関しては、定説の様に言われていた「35歳限界説」
35歳になる前に転職をしないと、もう転職する事は難しくなる。
と言われるのが常識でした。
では、実際に35歳以上の人は転職する事が難しいのか?
答えはNOです!
結論だけを言うと、35歳以上でも全然余裕で転職する事が出来ます。
こちらでは35歳以上の転職方法を説明します。

この記事の目次
労働人口ピラミッドの変化
労働人口で最も多い世代
もともと、35歳転職限界説の元になっているのは、労働人口の構図による所が大きいです。
まず、1990年の労働人口を見て下さい。
40歳から45歳までの世代が突出しているのが分かります。
団塊の世代の人たちです。
では、団塊の世代の次に多いのはどの年代でしょうか?
15歳から20歳前後の世代が多くなっています。
2000年以降は、この世代が転職市場のメインターゲットとされていた訳です。
おおよそ25歳から30歳前後の人達がメインの層になっていました。
しかし、現在ではどういった状況にあるでしょうか?
下の図をご覧下さい。
40歳前後が労働人口の中で最も多い世代になっています。
35歳から40歳過ぎにかけてグラフが大きく伸びています。
現在はこの世代が転職市場のメインのターゲットになりつつあります。
当然と言えば当然です。
終身雇用が過去の物となり、労働人口内で最も多い世代が、最も転職に対してニーズが高くなるのも当然の事です。
転職を希望する人の絶対数はこの世代が間違いなく№1ですので、実際に転職に成功している人数も増えています。
また、企業がこのミドル層と呼ばれる世代を必要としている事情があります。
第二新卒採用の失敗経験
2000年代に転職市場の中でよく聞いた、「第二新卒」。
当時、20代前半だった人達です。
リーマンショックが起こるまでは、ある程度の規模の企業は積極的にこの第二新卒者を採用していました。
しかし、現在この第二新卒が問題になっている企業が多く存在します。
第二新卒で採用した人材が30代に入り、現場の最前線に立ってバリバリ活躍してほしいタイミングであるのに、育て切れなかったケースがあります。
第二新卒者たちの管理が出来る人材を求めている企業が増えています。
この第二新卒の人達より、5歳から10歳上の世代のミドル層に、その管理を求める。
こういった需要が企業にはあるのです。
また、このミドル層というのは団塊の世代に育てられてきた世代でもあります。
会社に長く務め、業界に詳しい団塊の世代に育てられたミドル世代が、良い所を次の世代に引き継ぐ役割を担っているのです。
転職の種類によって変わってくる
求人数は増加している
2014年ごろから求人数は増加傾向にあります。
増加率は業界によって、差が出ていますが、ほぼ全ての業界で求人数は増加しています。
前年比で30%を超える増加率がある業界もあります。
当然、求人数が増加すれば、35歳以上の人を採用しようとする企業の絶対数も増えます。
特に不動産業界や金融業界などは、その傾向が顕著に出ています。
理由は、お客様の年齢層に近い人材を欲しいと考えているからです。
また、35歳以上の転職成功者の割合は年々増加しています。
2015年のまとめでは、全体の転職成功者の内、35歳以上の転職成功者の割合が3割に迫る勢いです。
さらに、35歳以上の転職成功者で特徴があるのが、年収についてです。
20代の転職成功者と比較すると、転職時の年収が非常に高い額面で推移しています。
勿論、業界や年齢にもよりますが平均すると700万円前後になっています。
年収1000万円を超える、ハイクラス転職も珍しくないのが35歳以上の転職成功者の特徴です。
異業種への転職は確かに厳しくなる
ただし、35歳以上の転職で注意しなければいけないこともあります。
それは、異業種への転職が難しくなります。
当然ですが、異業種に転職した場合、企業側は1から教育する必要があります。
教育完了後、会社に利益をもたらす社員として働いてもらう期間を考えると、どうしても若い人になってしまいます。
教育に同じ手間がかかるのであれば、長く会社に貢献してくれるであろう若い人材を採用したくなるのは当然です。
しかし、35歳以上だからと言って、悲観する事はありません。
以前転職で年収アップした人のデータとは?でも書きましたが、基本的に同業同種に転職するのが正解です。
ただ、異業界に転職する事は問題ありません。
業界は違っても、例えば同じ管理の業種であれば、採用される可能性も高いですし、報酬面でも期待できます。
異業界への転職であっても、同業種への転職であれば特に問題はありません。
この時に重要になってくるのが、転職前の会社外にも展開できるスキルがあるかどうかです。
採用する企業としては、すぐに結果が出せる人材や、現在自社にはないスキルを持った人材を採用したいと考えるからです。
採用する企業は35歳以上の転職者の将来に対して投資はしてくれませんが、採用後すぐに利益をもたらしてくれる人材の採用には積極的です。
ピンポイントでアピールできる能力を
35歳以上で転職する場合、自分のどの部分を企業にアピールするかが重要です。
自分がアピールする部分と、企業が求めている部分がしっかりと一致した時には、あっさりと採用されます。
例えば、経理のスキルの中でも、連結決算に関するスキルがある人。
営業では、ニッチではあるが特定のジャンルでのマーケティングに精通している人。
外注や他社など社外との折衝経験が豊富な人。
こういった人は、ピンポイントで自分のスキルやキャリアをアピールしましょう。
また、年齢的にマネジメント要素を求められるケースも多いと思います。
35歳以上であれば、大なり小なりの管理業務を行った事があるハズです。
小さなプロジェクトチームを立ち上げたり、プロジェクトリーダーを経験したり。
そんな実務例がある人はしっかりとアピールしましょう。
ただし、どの企業がどんなスキルやキャリアを求めているのか転職希望者に詳細は分かりません。
そんな時は転職エージェントを利用しましょう。
エージェントが企業からヒアリングしてくれていますので、マッチングにズレが出る事はありません。
狙い目の転職先企業とは?
転職エージェントを利用する事が前提
35歳以上の人が転職を成功させる為には、まずは転職エージェントを利用して下さい。
理由は簡単です。
企業側が求めている情報がエージェント経由で入手できるからです。
35歳以上であっても、こういった人材が欲しい。
という具体的な人材の詳細をエージェントが知っているのです。
さらにエージェントに自らのスキルやキャリアを棚卸してもらう事で、企業が求める人材とあなたのスキルを正確にマッチングしてくれます。
エージェントは企業側の人事担当者は勿論、現場を知っている場合も珍しくはありません。
例えば、数年後に若手を採用して育成したい。
その為に、数年後に若手を育成できる人材を今から確保したい。
こんな現場の考え方まで知っているケースもあります。
しかし、こんな情報は普通に転職活動を行っても絶対に手に入りません。
転職エージェントのサポートを受ければ、こういった情報が入ってくるので、企業と転職希望者のマッチングのズレを防いでくれるのです。
これは自力での転職活動では、絶対に分かりません。
自分のスキルがハマる企業
当然ですが、35歳以上の人材に対して企業は明確なスキルを求めています。
企業によって求めるスキルは変わってきますが、基本的に社内にはいないタイプの人材を採用する傾向が強いです。
例えば、企業側のウィークポイントとも言える部分のスキルが、自分のストロングポイントと一致していれば、採用される可能性は非常に高くなりますし、条件面でも期待が持てます。
しかし、企業の人事面のウィークポイントなんて普通に転職活動をしていも、絶対に分かりません。
先ほど上でも書きましたが、やはり転職エージェントを利用して、エージェントからの情報を活用するべきです。
企業側が求めいるスキルと、転職希望者のスキルを正しく把握してくれるので、ドンピシャのスキルがハマる可能性が高くなります。
自分の強み・ストロングポイントが分からないという人は、転職エージェントに、今までの職歴・スキルを棚卸ししてもらいましょう。必ずあなたに強みとなるアピールポイントがあるはずです。
まとめ
35歳以上の転職に関しては、二極化しているのが現実です。
成功する人は、比較的大きな成功と言える転職をしている。
失敗する人は、転職先が見つからない。
失敗する側にならない為には、転職市場の中で35歳以上の転職希望者が、どういった立場に置かれているのかを把握しましょう。
例えば管理職経験がある様な人や、どの企業でも通用するスキルを持つ人ならば、ヘッドハンティングされる可能性のある人材だと言えます。
こういった人は通常、転職する度に年収も増えていくのが普通です。
逆にいつまで経っても転職できない人は、自分の強みを把握できず、見い出せず、誰が従事しても結果に大差の出ない仕事についてしまいがちです。
当然、給料は少なく、その他労働条件も良くありません。
別に、大企業の役職付きでないと良い転職ができない訳ではありません。
地方の零細企業で働いていても、転職に成功する事は簡単です。
あなたが企業の人事サイドであれば、どんな目的でどんな人材を欲しがっているのか想像してみてください。
間違えても、いちから教えて育ていくような人材は希望しないはずです。
今後の傾向を予想すると、労働人口の推移はこのまま年齢層が高くなっていくことが明白です。
そして、企業のあり方として新しい価値観を持った企業も増えてきています。
年齢に縛られた採用活動は、今後は現在の水準以下になって来るでしょう。


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